本日の開館時間
FIT 福岡工業大学
福岡工業大学短期大学部

オープンリンク集

図書館関係

No 名称 概要
1 国立国会図書館オンライン 国立国会図書館が所蔵する資料の検索が可能です。
2 国立国会図書館サーチ 国立国会図書館をはじめ、全国の公共・大学・専門図書館や学術研究機関等が提供する資料、デジタルコンテンツを統合的に検索できます。
3 国立国会図書館デジタルコレクション 国立国会図書館で収集・保存しているデジタル資料(総数350万点以上の図書・雑誌・古典籍・博士論文・官報・憲政資料・電子書籍・電子雑誌・録音映像関係資料・日本占領関係資料・ブランゲ文庫・歴史的音源ほか)を検索・閲覧できるサービスです。
4 ジャパンサーチ 書籍、文化財、メディア芸術など、さまざまな分野のデジタルアーカイブと連携して、我が国が保有する多様なコンテンツのメタデータをまとめて検索できる分野横断型統合ポータルです。
5 福岡県立図書館 福岡県立図書館の蔵書が検索できる他、県内公共図書館の蔵書の横断検索、郷土雑誌記事索引、福岡県関係人物文献検索、古文書等検索(福岡県立図書館)が可能です。
6 全国大学図書館(東京工業大学附属図書館) 東京工業大学附属図書館が国内の大学図書館関係のウェブサイトのURLを収集・掲載したリンク集です。
7 The British Library 英国図書館蔵書検索システム イギリスの国立図書館である大英図書館(英国図書館)のサイトです。The British Libraryが所蔵する約1億7000万点の資料の検索が可能です。

オープンデータベース

全分野

No 名称 概要
1 J-STAGE 科学技術振興機構が構築する電子ジャーナルプラットフォーム「科学技術情報発信・流通総合システム」(J-STAGE)です。国内の科学技術(人文科学・社会科学を含む)学協会誌発行の3,000誌以上のジャーナルや会議録等の刊行物がオンライン上で閲覧可能です。
2 科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL) JSTの検索データベース。国内外の主要な科学技術・医学・薬学に関する文献・特許・機関・化学物質・資料・研究者・研究課題・科学技術用語・遺伝子・研究資源などJSTに登録された5000万件の科学技術情報から簡単に検索が可能。
3 IRDB 日本国内の学術機関リポジトリに登録されたコンテンツのメタデータを収集し、提供するデータベース・サービスです。
4 Google Scholar (グーグル・スカラー)は、Googleが提供する学術情報検索サービスです。主に学術用途での検索を対象に、論文、学術誌、出版物の全文やメタデータにアクセスできます。
5 DOAJ(Directory of Open Access Journals) スウェーデンのルンド大学が運営する世界的オープンアクセスジャーナルポータルサイトです。数多くの審査項目を経た、世界124カ国の1万1千誌以上のOAジャーナルの目録が収録されており、DOAJに掲載されたジャーナルは優良なOAジャーナルとみなされています。
6 特許情報プラットフォーム(J-PlatPat) 独立行政法人工業所有権情報・研修館が提供する特許データベースです。特許・実用新案、意匠、商標の検索ができます。
7 J-STORE 大学・公的研究機関、JST等の技術移転可能な(ライセンス可能な)特許情報(出願から1年半未満の未公開特許出願を含む)等を検索できる無料データベースです。
8 Books.or.jp 国内で発行され、現在入手可能な書籍を収録する書籍検索サイトです。
紙の書籍・電子書籍の情報を収録しており、「出版書誌データベース」 に蓄積した約230万点から検索が可能です。
9 Webcat Plus 全国の大学図書館や国立国会図書館の所蔵目録、電子ブックデータベースなど、本に関する様々な情報源を統合して検索することができるサービス。
通常の検索だけでなく、入力した言葉から連想して検索する「連想検索」で検索可能です。

環境学・人文学・社会科学(法学)

No 名称 概要
10 国立環境研究所
[環境学]
研究成果、地球環境、健康・科学物質、大気、自然・生物などのデータベースへのリンク
11 国立公文書館デジタルアーカイブ
[人文学]
国立公文書館所蔵の特定歴史公文書等の目録情報の検索、公文書や重要文化財等のデジタル画像等の閲覧、印刷、ダウンロードが可能です。
12 日本法令索引
[法学]
国立国会図書館が提供する、原則明治19年2月公文式施行以降の省令以上の法令について、制定・改廃経過等の情報を検索できるデータベースです。
13 知的財産法政策学研究
[法学]
北海道大学法学部、情報法政策学研究センターが発行する、パブリック・ドメインの醸成と確保という観点からみた各種知的財産法の横断的検討の成果です。

化学・工学

No 名称 概要
14 STAM(Science and Technology of Advanced Materials)
[化学]
物質材料研究の成果を国内外に発信する原著論文誌(ジャーナル)として、専門研究機関である物質・材料研究機構(NIMS)が刊行を支援し、特徴ある日本の物質材料研究を積極的に企画特集している英文論文誌です。
15 宇宙航空文献情報公開システム(AIREX)
[工学]
JAXA(宇宙航空研究開発機構)が宇宙航空文献交換を通じて収集した国内外の航空宇宙分野を中心とした登録文献の閲覧システムです。
16 JAXA(宇宙航空研究開発機構
[工学]
JAXA(宇宙航空研究開発機構)の情報発信の閲覧ホームページです。
17 OECD iLibrary
[工学]
OECD iLibraryは、OECDとその姉妹機関である国際エネルギー機関(IEA)、原子力機関(NEA)、国際運輸フォーラム(ITF)が出版する報告書をオンラインで閲覧できます。1998年1月以降に出版された全ての単行本、年報、定期刊行物と、OECD Statisticsに含まれている全ての統計データにオンライン上でアクセスできます。OECDが出版する全ての出版物(年間150~200冊)のPDFファイル(一部はPDFのみで出版)にオンライン上でアクセスできます。
国際エネルギー機関(International Energy Agency, IEA)が毎年集計しているエネルギー関係のデータベースもご利用いただけます。

スタートガイド

統計・官報

No 名称 概要
1 e-Stat(統計で見る日本) e-Statは、日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトです。各府省等が登録した国土・気象~国際等、様々な分野の統計表ファイル、統計データ、公表予定、新着情報、調査票項目情報、統計分類等の各種統計関係情報が提供されています。
2 総務省統計局 総務省統計局のホームページです。
3 miripo(ミクロデータ利用ポータルサイト) e-Statで提供される公的統計の、世帯単位や事業所単位といった集計していない個票形式のミクロデータ(調査票情報及び匿名データ)を提供するサイト。公益性のある学術研究等に活用することを目的として調査対象の秘密の保護を図った上で提供されています。
4 内閣法制局 「最近の法律・条約」では内閣提出法律案・提出条約の件名を掲載し、国会での成立状況や最近公布された法律・条約を随時更新しています。過去約10年間のバックナンバーも掲載されています。
5 官報 独立行政法人国立印刷局が提供しているインターネット版『官報』です。1週間分の官報(本紙、号外、政府調達等)が閲覧可能です。
6 e-GOVポータル 行政機関が発信する政策・施策に関する情報、行政サービス、各種オンラインサービスなどに関する情報を対象に、情報ナビゲーションに資することを目的として総務省行政管理局が整備、運営するWebサイトです。
アカウント作成・ログインが必要です。e-Govアカウントの登録方法
7 中国統計年鑑 中国の国家統計局の出版する統計年鑑です。中国の人口、経済、国内総生産等各種統計がまとめられています。

白書


白書(はくしょ)とは、日本の中央省庁の編集による刊行物のうち、政治社会経済の実態及び政府の施策の現状について国民に周知することを主眼とし、政府の施策に関する現状分析と事後報告を中心とした公表資料です。
No 名称 所管府省庁
1 経済財政白書、世界経済の潮流、地域の経済等 内閣府
2 子ども・若者白書 内閣府
3 防災白書:防災情報のページ 内閣府
4 公務員白書 内閣官房 人事院
5 公害紛争処理白書 総務省
6 地方財政白書 総務省
7 高齢社会白書 法務省
8 犯罪白書 法務省
9 外交青書 外務省
10 日本の国際協力(開発協力白書)
(英語版)White Paper on Development Cooperation
外務省
11 過去の日本の財政関係資料 財務省
12 科学技術白書 文部科学省
13 文部科学白書 文部科学省
14 厚生労働白書 厚生労働省
15 労働経済白書 厚生労働省
16 過労死等防止対策白書 厚生労働省
17 (労働施策)海外情勢報告 厚生労働省
18 働く女性の実情 厚生労働省
19 ものづくり基盤技術の振興施策(ものづくり白書) 厚生労働省
20 食料・農業・農村白書/食育白書/水産白書 農林水産省
21 森林・林業白書 林野庁
22 製造基盤白書(ものづくり白書) 経済産業省
23 通商白書 経済産業省
24 エネルギー白書 資源エネルギー庁
25 観光白書 国土交通省
26 国土交通白書 国土交通省
27 土地白書 国土交通省
28 環境白書 環境庁
29 環境白書/福岡県 福岡県庁
30 防衛白書 防衛省
31 警察白書 警察庁
32 中小企業白書 中小企業庁
33 NHK年鑑 NHK放送文化研究所
34 迷惑メール白書 迷惑メール対策推進協議会

その他

No 名称 概要
1 福岡県教育センター 福岡県学力分析システム等が利用可能
2 福岡市教育委員会  
3 環境ラベル等データベース 環境省内のサイト。エコマークなどの環境ラベルの一覧とそれぞれの解説
4 国土交通省環境ポータルサイト 国土交通省提供の環境に関するポータルサイト
5 国立環境研究所 研究成果、地球環境、健康・科学物質、大気、自然・生物などのデータベースへのリンク
6 全国地球温暖化防止活動推進センター(JCCCA) 地球温暖化防止に寄与する活動の促進を図ることを目的に温暖化に関する情報発信、調査研究や出前講座などを実施
7 日本環境協会 環境教育、環境ラベル事業などの情報を掲載
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